アレルゲン27品目をチェック!日本とアメリカのアレルギー原因食物や有症率を比較してみました!




まだ日本が先進国とは呼ばれず、食料が不足していた50年ほど前には、食物アレルギーはほとんどなかったと言われています。

しかし、最近、食物アレルギーによるアトピー性皮膚炎や蕁麻疹、鼻炎や喘息などが増え、花粉症などのアレルギーを発症する方も多くなりました。

アレルギーは日本だけの問題ではなく、欧米をはじめとする先進国では注目されている問題の一つです。その原因はまだ明確にはなっておらず、対処法も確立されていないため、私たちは自分の体を自分で守ることが必要になっています。

食物アレルギーの原因物質は、時代の変化とともに変わっていく可能性が高いので常に食品衛生法の表示ルールは変更されています。ここでは現在のアレルゲン27品目をチェックしてみましょう。

アレルゲン27品目一覧

食物アレルギーの原因物質には、必ず表示することが義務付けられている特定原材料7品目と、義務付けられてはいないものの表示することが推奨されている特定原材料に準ずるもの20品目があります。

特定原材料7品目



小麦
そば
落花生
えび
かに

(平成31年1月現在)

特定原材料に準ずるもの20品目

あわび
いか
いくら
オレンジ
キウイフルーツ
牛肉
くるみ
さけ
さば
大豆
鶏肉
豚肉
まつたけ
もも
やまいも
りんご
ゼラチン
バナナ
ごま
カシューナッツ

(平成31年1月現在)

近年の食品衛生法の変化

最近は食物アレルギーが大きな問題となっているので、食品衛生法が大きく変化しています。

特定加工食品の廃止

2015年4月以前は、「特定加工食品」と言って、卵や乳などが入っていることが明らかな食品は、わざわざ原材料を明確に記載しなくてもよいというルールがありました。

例えば、ヨーグルトにわざわざ「乳」が入っていますと書かなくてもよかったわけです。

▼特定加工食品の例
卵:マヨネーズ/かに玉/親子丼/オムレツ/目玉焼/オムライス
乳:生クリーム/ヨーグルト/ミルク/ラクトアイス/アイスミルク/乳糖
小麦:パン/うどん

しかし現在は、「特定加工食品」は廃止されています。より正確な食品原材料表示が求められているのです。

食物アレルギーの原因物質の追加

厚生労働省は平成13年4月1日よりアレルギー物質を含む食品表示を義務化しましたが、それからまた随時特定原材料は変化しています。

▼これまでに行われた特定原材料等の見直し
平成16年度:特定原材料に準ずるものに「バナナ」を追加
平成20年度:特定原材料に「えび」、「かに」を追加
平成25年度:特定原材料に準ずるものに「カシューナッツ」、「ごま」を追加

食物アレルギーの原因物質は、重篤な健康危害が見られた症例を随時見直し、追加検討が行われています。

日本ではアレルゲンに対するルールが少しずつ厳しくなっているような印象をうけますよね。

日本とアメリカの食物アレルギーの現状

先進国では共通の問題とされている食物アレルギーの増加ですが、今のところはっきりとした原因は示されていません。

食の欧米化と日本人のアレルギー増加の関係

ただアレルギー疾患が増えてくる1970年以降、植物性たんぱく質(米、大豆など)が減り、動物性たんぱく質の摂取が増えていることを指摘されることが多いことは確かなようです。

若年層におけるアレルギー患者の増加は、動物性タンパク質の増加,特に牛肉、牛乳・乳製品などの摂取増加が動物性脂肪の摂取増加につながっており,日々の摂取脂肪エネルギー比率を約30%以上へと引き上げる高たんぱく質・高脂肪食の食生活が主要な原因ともなっていると考えられている。

参考:日本人の食物アレルギーの現状と対策
https://ci.nii.ac.jp/els/contentscinii_20190102205130.pdf

日本人の腸内環境が食の欧米化に伴って変わりつつあることもよく指摘されています。

腸管には腸管免疫という機能があり、異物を消化し吸収を調整する能力ががあるのですが、食物アレルギーが増えているということは、これらの機能がうまく働かない方が増えている可能性も高いということ。

免疫異常と腸内環境はかかわりが深いので、とても興味深いです。

日本とアメリカの食物アレルギー有症率割合比較

もし、動物性たんぱく質の摂取量の増加が、食物アレルギーに関連しているのであれば、もともと動物性たんぱく質の摂取量が多いアメリカではもっと食物アレルギーが多いということになりそうです。

実際にアメリカは食物アレルギーの方は多いのでしょうか?

アメリカの食物アレルギー有症率割合

日本の厚生労働省にあたる公的機関であるアメリカ食品医薬品局のホームページには、このようなことが書かれていました。

米国では、成人の2パーセント、乳児および幼児の約5パーセントが食物アレルギーを患っていると推定されています。毎年約3万人の消費者が緊急治療を必要とし、150人のアメリカ人が食物に対するアレルギー反応のために死亡しています。

参考:アメリカ食品医薬品局のホームページ
https://www.fda.gov/Food/GuidanceRegulation/GuidanceDocumentsRegulatoryInformation/Allergens/ucm106890.htm

日本の食物アレルギー有症率割合

日本で同様の調査結果を探してみたのですが、大規模な成人対象の有病率調査がないようではっきりせず・・・ただ、日本小児科学会の資料によると、1~2%と考えられているとのこと。

わが国において大規模な成人の有病率調査はないが、学童期以降の耐性獲得が少ない点、新規の発症症例が少ない点から学童期の有病率と同様に1~2%と考えられる。欧州では、食物不耐症まで含めた調査では国によって 4.6~19.1%と違いが認められる。

参考:日本小児科学会の資料
http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/2016_ikotyosa_hokoku-59-60.pdf

同条件の比較ではないので、これだけでアメリカと日本の食物アレルギーの有症率をはかるのは難しそうですね。笑

日本とアメリカの食物アレルギー原因物質比較

次は、食物アレルギー原因物質を比較してみました。やっぱり注意するべき食品はちがうのかなー。

アメリカの食物アレルギー原因物質

アメリカでは以下の8つの主要アレルゲンが全体の食物アレルギーの90%を占めるとのことで、表示が義務づけられています。

牛乳、卵、魚、甲殻類、木の実、小麦、ピーナッツ、大豆の8つの主要アレルゲン(食物アレルギーの90%を占める)のいずれかを含んだ食品にアレルゲンの明確な表示を義務付けた。

参考:参考:アメリカ食品医薬品局のホームページ
https://www.fda.gov/Food/GuidanceRegulation/GuidanceDocumentsRegulatoryInformation/Allergens/ucm106890.htm

日本でも特定原材料7品目に指定されている、乳、卵、小麦、そば、落花生、えび、かにのほかにお魚が入っているのが特徴的ですね。かわりに日本食の代表の一つであるそばは、アメリカでは表示がないようです。

まとめ

日本では食物アレルギーを患う方が増えていると言います。その原因は、もしかしたら動物性たんぱく質の摂取が増えているからなのかもしれません。

原因は定かではないため、今は自分で自分の体を知り、食物アレルギーを起こす原因を取り除くことが大切です。

特定原材料7品目に指定されている、乳、卵、小麦、そば、落花生、えびには注意が必要!日本では表示が義務付けられているので、しっかりチェックしましょう。

そして、やっぱり私は腸活の観点から、動物性たんぱく質の食べ過ぎには気をつけようかな・・・笑 参考にしてみてくださいね♪

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長谷川ろみ

本サイト「腸内革命」の編集長。元おデブの腸活研究家。小学生にして重度の便秘+肥満体でしたが、「腸活」により数十キロのダイエットに成功しました!現在も自分のカラダで人体実験中!

「自分の周りの人の腸内環境をアップデートして、元気でポジティブな仲間を作る」ことを目標に、腸活の情報発信やしくみづくりに挑戦しています♪

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